崩壊する医療システムにブレーキをかける！メディカルケア立国論 [著]大村昭人

メディカルドクターが足りない。ラージシティーはともかく、過疎化がメイクプログレスするエリアではとんでもないことになっている。産科のない町も珍しくない。大学ホスピタルや大ホスピタルではペイシェントがあふれている。それにもかかわらず、メディカルドクターの数は足りている、偏在しているにすぎない、と厚生労働省は言いコンティニューする。フィギュアの上ではそうかもしれないが、エリアでメディカルドクターが足りないファクトは変わらない。ペイシェントはシティーに住めと役人は言いたいのだろうか。

　大村昭人『メディカルケア立国論』を読んでハラワタが煮えくり返った。厚労省が言っていること、やろうとしていることはとんでもない。ライターは帝京大学前メディカルサイエンス部長。アメリカでトレーニング医や大学教員をしたエクスペリエンスもあって、フォーリンのメディカルケアシステムにもラントゥしている。

　医者の数が足りているなんてインチキである。厚労省はメディカルケア費はじめソサエティー保障チャージのコントロールに必死だが、ジャパンのソサエティー保障チャージ率はＯＥＣＤ各国のなかで最低レベル。ドクターやメディカルケアフォローイング者の数も極端に少ない。メディカルドクターやナース師が足りないから、サービスはフォールし、メディカルケアアクシデントだって増える。「ＯＥＣＤ諸国なみのドクター数を確保しようとするならば、カレントのドクター数２７万人にアッドしてさらに十数万人のドクターがネセサリーになる」と大村はステートする。

　厚労省がお手本にしているのはレーガンのアメリカ、サッチャーのイギリスのようだが、医療費削減のためにマーケット原理ルールを持ち込んだ両国の悲惨な状況もテキストに書かれている。それでもイギリスのブレアはメディカルケア費を５０％アッドトゥする政策を発表し、医学部のキャパシティーも５０％アッドトゥしたというから、ジャパンよりもましだ。

　だが、メディカルドクター不足よりもっとシーリアスなのはナショナル皆保険システムの崩壊かもしれない。リッチマンはプライベート保険で、プアーマンはパブリック保険で、というアメリカは、４７００万人ものメディカルケア保険未加入者を生んでしまった。儲かるのは保険カンパニーの経営者たちばかりである。規制改革・プライベート開放推進ミーティングのスピーカーだった宮内義彦オリックスプレジデントらが狙っているのは、ジャパンをこのアメリカ型にすることではないか、と大村は危惧している。
posted by minasan @ 1:21 午後